ワールドスキャンプロジェクト社、次世代磁界センサ「JIKAI-M」が微細磁場15〜20pTの磁界探知に成功！「ドローン×高感度×低ノイズ」のセンサで、あらゆる場所での探査を可能に！
株式会社ワールドスキャンプロジェクト（本社：東京都新宿区、代表取締役：上瀧良平）（以下、ワールドスキャンプロジェクト社）は、独自開発の次世代磁界センサ「JIKAI-M」において、15〜20ピコテスラ（pT）の磁気変化を安定して検出することに成功したことを発表した。
目次
次世代磁界センサ「JIKAI-M」について
「JIKAI-M」の開発風景（左）、センサ感度のオシロスコープ波形画像（右）
次世代磁界センサ「JIKAI-M」は、従来型センサの主流であるフラックスゲート方式と比較して、約10倍の高感度を実現しており（ワールドスキャンプロジェクト社調べ）、ピコテスラオーダーのセンサにより極めて微細な磁気変化の検出を可能にしている。
この性能は、ワールドスキャンプロジェクト社が独自に開発した新しい磁界検出原理「JIKAI方式」によって支えられており、温度・振動・放射線などへの耐性があり，昨今の高感度センサでは対応できない極限環境での使用が可能としている。
また、外部環境や内部回路からの干渉を最小限に抑えた低ノイズ設計により、微細な磁気変化の検出を可能としている。
これにより、検出結果の安定性や再現性が高く、実用現場での信頼性も飛躍的に向上したとのことだ。
「JIKAI-M」の特長
「JIKAI-M」を搭載したドローンのイメージ（左）、「JIKAI-VISION」による解析画面（右）
「JIKAI-M」は、小型軽量のセンサのため、ドローンや水中ROVなどの無人機への搭載にも対応している。
災害地域、危険地帯や深海などの人が立ち入れない環境でも安全かつ効率的に探査を行うことができる。
高感度であるため、対象との距離が離れていても磁気変化を捉えやすく、非接触・遠隔からの高精度な探索が実現する。
さらに、取得した磁界データは、専用の可視化・解析ソフトウェア「JIKAI-VISION」を用いて、ヒートマップ表示やGPS情報とのマッピングにより直感的に把握できる。
GeoTIFFなどの地理空間データとの統合表示にも対応しており、より高度で現場対応力の高い磁界解析を可能とする。
「JIKAI-M」が活躍する分野
「JIKAI-M」は、鉱物資源の探査、沈没船や海底ケーブルの発見、都市インフラの非破壊診断、考古学における地下構造の検出、地雷・不発弾の遠隔探索など、さまざまな分野での実用化が期待されているセンサとされる。
加えて、宇宙空間での磁場計測や、防衛技術分野における高精度センシングといった高度な用途にも適しており、今後の応用範囲はますます広がっていくと見込まれる。
ワールドスキャンプロジェクト社では、今後もより高い感度と信頼性を追求し、将来的にはフェムトテスラ（fT）レベルでの磁場検出を可能とする新たなセンサ開発にも取り組んでいくとコメントを出している。
ーーーーーー
出典
関連記事
エアーアシストジャパン社、ドローンやAIをフル活用した地域業者の協働で農地再生プロジェクト始動。休耕田を再び実りの場に
株式会社エアーアシストジャパン（本社：兵庫県佐用町）（以下、エアーアシストジャパン社）は、兵庫県を拠点に活動するSky Studioの「Torako」と連携し、休耕田の再生および持続可能なスマート農業モデルの構築に向けた共同プロジェクトを始動した。 本プロジェクトでは、ドローン・AI・委託型農業を組み合わせた新たな農業参入モデルの実証を進めており、農業未経験者でも参入できる可能性を開く仕組みの構築を目指すものとなっている。
レッドクリフ社、ドローンショーの広告効果を可視化する新サービス開始
ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）は、株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：高田 了）（以下、D2C社）が提供する分析プラットフォーム「docomo data square」を活用し、ドローンショーの広告効果や集客効果を可視化するサービスの提供を開始することを発表した。
トルビズオン社、すさみ町のドローン航路視覚化を支援。町長が国際首長フォーラムで成果発表
株式会社トルビズオン（福岡市中央区、代表取締役 増本 衞）（以下、トルビズオン社）は、ソフトバンク株式会社がすさみスマートシティ推進コンソーシアムの幹事として対応するスマートシティプロジェクトにおいて、和歌山県すさみ町のドローン航路可視化の技術支援を行ったことを発表した。
ABC社、圃場のドローンセンシング代行、最新トラクターやコンバインのシェアリングサービスを開始
ABC株式会社（本社：愛知県名古屋市）（以下、ABC社）が、営農支援サービス『ハタスケ』において農機具のシェアリングサービスを2026年1月より開始する。 先行エリアは兵庫県北部と鳥取県西部となっており、あわせて農業ドローンによる圃場センシング代行サービスを開始予定だ。 本事業は農林水産省の『スマート農業・農業支援サービス事業導入総合サポート緊急対策事業』による補助を受けての実施を予定している。
日本ドローンビジネスサポート協会、ドローンの安全な自動飛行を実現する『上空電波測定サービス』を提供開始
一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会（所在地：岡山県岡山市、代表理事：森本宏治）（以下、日本ドローンビジネスサポート協会）が、ドローンの自動飛行における通信品質を事前に検証する『上空電波測定サービス』の提供を開始。 本サービスにより、レベル3/3.5飛行における安全性と信頼性の向上を実現するとしている。