ドローン国家資格向けVR・MRシミュレーター『Drone X Trainer』がリリース
最高品質の3Dデータと情報を繋いだXRソリューションを展開する株式会社積木製作（本社︓東京都墨田区、代表取締役社⻑︓城戸太郎）（以下、積木製作社）は、国土交通省登録講習機関である日本無人航空機免許センター株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本 篤史）（以下、JULC社） と共同開発した『Drone X Trainer』を発表した。
目次
『Drone X Trainer』開発経緯
あらゆる産業でドローンの利活用が拡大するとともに、操縦スキルを持つ人材の育成が急務となっている昨今。
一方で、ドローンの操縦訓練には制約が多く、講師資格を持つ人材の確保や実機を用いた操縦訓練のスペース確保が課題と考えた積木製作社。
それらの課題を解決する為、JULC社監修のもと開発されたVR・MR技術を活用したドローン訓練＆研修システムが『Drone X Trainer』だ。
『Drone X Trainer』とは
積木製作社とJULC社の共同開発プロジェクトである『Drone X Trainer』。
元DJIオフィシャルパイロットでありJULCセンター長の中村佳晴氏を中心に、多くのドローンスクール講師の監修を得て完成した新感覚ドローンシミュレーターとなっている。
リアルな操作感を追及して作られた本シミュレーターは限りなく現実に近いドローンの操縦体験を提供するとともに、安全で効率的なスキルアップに貢献できるとしている。
『Drone X Trainer』の特徴
・「二等無人航空機操縦士」実地講習での学習内容を、飛行前点検の段階から再現。
機体の外形確認からプロペラ・バッテリーの装着、プロポの動作確認など細かな操作についても再現されているという。
・「スクエア飛行」「8の字飛行」「異常事態における飛行」といった実際のコースを再現。
本番に限りなく近い環境での体験が可能としている。
・体験中に通った飛行ルートをVR空間上で立体的に表示する事で、操縦位置からのドローンの見え方やドローンとの距離感をより正確に把握する事ができるのだという。
・VR空間内で飛行前点検や実技講習の内容を体験できるため、従来のような広大な空間を必要としない。
また、夜間・目視外などの天候や時間帯に左右される試験内容も屋内の限られたスペースがあれば体験できる。
・Meta Quest3に搭載されたカラーパススルー機能を使用することで、現実空間に仮想のコースやドローンを投影して訓練する事も可能。
周囲の状況を確認しながら操縦訓練をすることもできるという。
『Drone X Trainer』の今後の展開
積木製作社は、JULC社から継続的に現行コンテンツのフィードバックを受け、利用者のニーズに即したコンテンツを提供できるようにしていくとしている。
また、今後は更に広く利用頂ける取組みとする為、任意のステージモデルをインポートできる機能や実際の点検・測量の現場を想定したシナリオの開発も進めていくそうだ。
————————
出典
関連記事
光探索協会、南海トラフや山岳遭難に備えて、『再帰性反射可変QRコード』のエンブレムを学生服や野外活動服に装着。全国ドローンレーザー捜索システムで安心安全を
NPO法人光探索協会（大阪市、理事長：前田佳伸）（以下、光探索協会）は、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）（以下、APEX社）および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口市、代表：岡村瞳）（以下、SMGコンサルタント社）と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織、海難および山岳遭難者をレーザー捜索して人命救助するシステムの構築ができたと発表した。 また、株式会社丸仁（福井市、代表：雨森研悟）（以下、丸仁社）と協同して、学生の制服や野外活動服に再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着するビジネスについても開始した。
川崎市の夏休み自由研究お助け企画！「浄水場連絡管工事 夏休み親子見学会」を8月15日に開催。土木工事で使用する建設機械やドローンの体験コーナーなども
川崎市は、2025年8月15日に「浄水場連絡管工事 夏休み親子見学会」を開催することを発表した。 夏休み自由研究お助け企画で、土木工事で使用する建設機械やドローンの体験コーナーなども用意される予定となっている。
JAL、NEDO ReAMoプロジェクト「ドローンの多数機同時運航」に採択される
JALは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）が推進する「次世代空モビリティの社会実装に向けた実現プロジェクト」において、「操縦者が一人で複数のドローンを安全に運航する「一対多運航」を実現するための要素技術と当該技術に対する性能評価手法の開発」（以下、本プロジェクト）に2025年6月12日に採択されたことを発表した。 本プロジェクトを通じて、実際のビジネス活用を想定した安全管理要件を策定し、国のガイドラインや制度設計への活用も図っていく予定となっている。
エアロネクスト社、モンゴル郵便とドローンによる郵便物の配送の試験運航を成功裏に実施
株式会社エアロネクスト（東京都渋谷区、代表取締役CEO：田路圭輔）（以下、エアロネクスト社)とモンゴル展開パートナーであるNewcom Group（モンゴル国ウランバートル市、CEO：B.Baatarmunkh）は、Newcom Groupの子会社であるMongolian Smart Drone Delivery LLC（モンゴル国ウランバートル市、CEO：M.Otgonpurev）（以下、MSDD）とモンゴル郵便株式会社（モンゴル国ウランバートル市、CEO：G.Telmen）（以下、モンゴル郵便）と共同で、2025年6月16日から18日の3日間、ウランバートル市内にて初のドローン配送試験運航を成功裏に実施したことを発表した。 この成功は、単なる技術的な前進にとどまらず、次世代の新たな物流インフラ、新スマート配送へ繋がる戦略的な大きなマイルストーンとなるとしている。
屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決への手法提案。Journal of Digital Life に大阪電気通信大・中原准教授らが論文発表
屋内でのドローンの自己位置推定における課題解決に向けて、新たな手法で行った実証実験についての研究論文を、大阪電気通信大学の中原匡哉准教授らが発表した。