気象観測用ドローンとは｜特徴や社会実装に向けた活動についても解説
気象観測においてドローンが活用され始めていることをご存じでしょうか。気象庁の検定を取得した高性能な気象観測用ドローンというものが存在しており、今まで観測できなかった場所での気象データ取得が期待されています。本記事では気象観測用ドローンの特徴と用途、気象観測用ドローンの社会実装について解説していきます。
目次
気象観測用のドローンとは
気象庁検定を取得した「風向風速計、温度・湿度計、気圧計」といったパーツを搭載した、気象観測が行えるドローンのことです。気象データを地上のシステムに送信してリアルタイムで天気を観測することができます。
気象観測用ドローンの用途
気象観測用ドローンの用途には以下のようなものがあります。
- 風力発電施設等の風況調査
- 発電所等燃焼施設の大気拡散状況把握（逆転層の把握等）
- ロケット打ち上げ時の事前調査
- 天気予報の基礎データ収集
- 風力発電施設等の風況調査
- ビル周辺の風環境変化把握
- 風の影響を受けるスポーツ・レクリエーション時の上空風の状況確認
- 航空気象観測
主に産業で利用する場所の気候をピンポイントで観測するために役立てられています。
気象観測用ドローンの価格
気象観測用ドローンの価格ははっきりと明記されていないため確認できませんが、産業用ドローンの価格は約100万円（※）とされており、気象用としての用途から数百万円〜数千万円であることが予想されます。
※”カトウAM公式HP”参照
普及には安価な気象観測用のドローンの開発が求められる
「大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 国立極地研究所」では汎用ドローンを応用して気象用ドローンを開発しています。
北海道陸別町において上記のドローンを利用し、晴れた明け方に地表付近が冷えて上空にいくほど気温が高くなる「接地逆転層」といった極地特有の観測に成功（※）しています。
本実験は気象観測への課題を目的としていますが、高価な気象用ドローンを社会実装するための問題解決にも役立つことが期待されています。
気象観測用ドローンの今後の発展に期待
気象観測用のドローンはさまざまな飛行条件を満たす高い性能が求められるため、非常に高価であり社会実装するためには費用対効果の点がネックとなっています。気象観測用ドローンの活用のために汎用型のドローンで気象観測ができるように実験が行われており、興味を持った企業や団体が協力することで広く普及される可能性があります。ドローンを活用した気象観測の今後の発展に期待しましょう。
関連記事
国際ドローン協会、約1,000Haの農地をドローンによる空中散布の実施成功を発表（千葉県東庄町）
一般社団法人国際ドローン協会（本社：東京都江東区、代表理事：榎本幸太郎）（以下、IDA）は、千葉県東庄町において、約1,000ヘクタールの農地で日本初の試みとして、有人ヘリコプターからドローンの空中散布への全面切り替えを実施した事を発表した。
ORSO社、「お家で練習できる」”新しいドローン国家試験向け練習用ドローンセット『DRONE STAR TRAINING』を発売開始
DRONE STARブランドを手掛ける株式会社ORSO（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：坂本義親）（以下、ORSO社）は、ドローン国家試験向けにビジョンセンサーON/OFF機能を搭載した、「お家で練習できる」 新しい練習機セットとして『DRONE STAR TRAINING』を2024年7月17日（水）より公式オンラインストアにて販売開始したことを発表した。
DJIのドローンがお得に買える！？Amazon プライムデーで『DJI Air 3』『DJI Mini 3』がセール対象に！！
DJI JAPAN 株式会社は、2024年7月16日（火）から7月17日（水）まで、Amazonで開催されるビッグセール「Amazon プライムデー」にて、ドローン・アクションカメラ・ポータブル電源・スタビライザーなどのカテゴリーの対象製品をセール価格にて販売する事を発表した。 また、「Amazon プライムデー」に先立ち開催される「プライムデー先行セール（2024年7月11日（木）から7月15日（月）まで）」でも、対象製品を先行して特別価格で購入できることも同時に発表している。
FullDepth社、国産産業用の新型水中ドローン『DiveUnit KAI』『DiveUnit 300 Lite』『DiveUnit HAYATE』3機種の販売開始を発表
国産の水中ドローン『DiveUnit300』を用いた水中デジタル化技術の開発・販売を行ってきた株式会社FullDepth（フルデプス、所在地：茨城県つくば市、代表取締役社長：吉賀 智司）（以下「FullDepth社」）は、 4年ぶりとなる新型の水中ドローン3機種を販売開始する事を発表した。 この3機種は、水中デジタル化の高度化を想定して用途別に進化した製品となっているとのこと。
ドローンによる火山調査の目的とその成果｜使用機体の特徴も解説
2024年に発足した「火山調査研究推進本部」により、国内の火山調査が進行中です。危険な火山調査に遠隔操作が可能なドローンが活用され、役立つデータを届けてくれています。今回はドローンによる火山調査の目的や成果について詳しく解説！防災対策におけるドローン活用に興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。