新着記事
マゼックス社×リタテラス社×三井住友海上、農業用ドローン導入フルサポート『アグリプラスパッケージ』を提供開始。国産機体×補助金×保険で最初の一歩を後押し
株式会社マゼックス（本社：大阪府東大阪市）（以下、マゼックス社）、株式会社リタテラス（事業名：ファームコネクト、本社：東京都渋谷区）（以下、リタテラス社）、三井住友海上火災保険株式会社（本社：東京都千代田区）（以下、三井 […]
長野長野市でドローンを購入できるのはどこ？ドローンを取り扱う販売店・業者4選
長野県長野市でドローンを取り扱っている販売店や業者を4か所ご紹介します。 長野市内でのドローン購入を考えている方は、本記事を参考に販売店を選んでみてくださいね。
福井県福井市でドローンを購入できるのはどこ？ドローンを取り扱う販売店・業者4選
福井県福井市でドローンを取り扱っている販売店や業者を4か所ご紹介します。 福井市でドローンを購入したいと考えている方は、本記事を参考に販売店を選んでみてくださいね。
石川県金沢市でドローンを購入できるのはどこ？ドローンを取り扱う販売店・業者3選
石川県金沢市でドローンを取り扱っている販売店や業者を3か所ご紹介します。 金沢市でドローンを購入したいと考えている方は、本記事を参考に販売店を選んでみてくださいね。
神奈川県川崎市でドローンを購入できるのはどこ？ドローンを取り扱う販売店・業者3選
神奈川県川崎市でドローンを取り扱っている販売店や業者を3か所ご紹介します。 川崎市でドローンの購入を考えている方は、本記事を参考に販売店を選んでみてくださいね。
センシンロボティクス社、ソリューション開発プラットフォーム『SENSYN CORE』と『DJI Pilot2』の連携を強化。飛行ルートの作成・管理の利便性が大幅に向上
社会インフラDXのリーディングカンパニーである株式会社センシンロボティクス（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：北村 卓也）（以下、センシンロボティクス社）は、ソリューション開発プラットフォーム『SENSYN CORE』内のドローンの自動飛行航路を作成するソフトウェア『SENSYN CORE Pilot』とDJI社製の産業用ドローン向け標準制御ソフトウェア『DJI Pilot2』の連携を強化したことを報告した。 これにより、「ライブミッション記録」および「AIスポット確認」機能*1で作成したドローン飛行ルートを『SENSYN CORE Pilot』へ取り込み・編集が可能となり、利便性が大幅に向上する。
ABC社、農作業クラウドソーシング『Hatasuke（ハタスケ）』の事前登録を開始。AI見積・評価・収益最適化で、委託者と受託者のやり取りを効率化
ABC株式会社（愛知県名古屋市）（以下、ABC社）は、農作業を外注したい委託者（依頼者）と、保有機械や技能を活かして受託したい受託者をオンラインでマッチングする、農業クラウドソーシング『Hatasuke（ハタスケ）』の事 […]
DRONE SPORTS社、自社開発の狭所点検用国産ドローン『Rangle microシリーズ』と地下通信中継システム『Rangleエクステンダー』を活用したドローン下水道点検の最新技術実証を実施
DRONE SPORTS株式会社（以下：DRONE SPORTS社）は、同社が開発する狭所点検用国産ドローン『Rangle microシリーズ』と地下通信中継システム『Rangleエクステンダー』を活用した下水道点検の実証実験を実施し、その有用性が認められたと発表した。
ユキイプラス社、田植え不要のドローン直播収穫前見学会を滋賀県東近江市にて実施
株式会社ユキイプラス（本社：滋賀県東近江市、代表取締役：雪井 将）（以下、ユキイプラス社）は、2025年9月に滋賀県東近江市にて、農業用ドローンを活用した直播の収穫前見学会を実施した。 福井・岐阜・東京などからも参加者が訪れ、労働力不足や米不足の中で次世代農業への取り組みに期待を集めた。
KDDIスマートドローン社、ドローンの安全運航社会実現に向けて、国家資格取得コースに「事故防止プログラム」を無料追加
KDDIスマートドローン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文）（以下、KDDIスマートドローン社）は、ドローン安全運航社会を実現するため、MS&ADインシュアランスグループのあいおいニッセイ同和損害保険株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：新納 啓介）（以下、あいおいニッセイ同和損保）が保有するドローン事故データの統計と、KDDIスマートドローン社の運航ノウハウを結集した「事故防止プログラム」（以下、本プログラム）を、KDDIスマートドローンアカデミーの『国家資格取得コース』内の無料オプションとして提供開始する事を発表した。
徳島県とKDDI、南海トラフ巨大地震に備えた包括連携協定を締結。AIドローン・Starlinkの活用による事前防災を推進、四国や関西広域連合へ横展開
徳島県（知事：後藤田 正純）とKDDI株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：松田 浩路）（以下、KDDI）は、2025年9月10日に徳島県における南海トラフ巨大地震などの大規模災害に備えた『事前防災』の推進に向けた包括連携協定を締結。 AIドローンやStarlinkの活用による事前防災を推進し、四国や関西広域連合へ横展開していくとのことだ。
『えひめ DX キッズフェスタ 2025 in ワクリエ新居浜』が9月28日に開催！ドローン・AR・3Dプリンタといったデジタル体験でこどもたちの未来の可能性を広げる
「あなたと社会のテクノロジーパートナー」を掲げるlanitech合同会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO兼CTO：西脇 靖紘）（以下、lanitech社）は、愛媛県が推進する「地域DX実践支援業務」の一環として、子どもたちが未来のデジタル技術を遊びながら学べる体験型イベント『えひめDXキッズフェスタ2025 in 新居浜』を2025年9月28日に開催する。
板橋区にて『第8回＃平暮らしキャラバン すまいるキッズPARK』が9月28日開催。ドローン操縦体験にランニングバイクレース、ケージボールなどイベント盛りだくさん！
板橋区は2025年9月27日、UR都市機構、東京都公園協会と共催で、『第8回＃平暮らし（たいらぐらし）キャラバンすまいるキッズPARK』を、旧板橋区立高島第七小学校で開催することを発表した。
京都府福知山市で『北京都デジタルパーク2025』9月26・27日に初開催。ドローン操縦体験に自動運転バス試乗もできる！
京都府福知山市は、福知山商工会議所、福知山市商工会、福知山公立大学と実行委員会を組織し、2025年9月26・27日の2日間、福知山市三段池公園総合体育館にて『北京都デジタルパーク2025』を開催することを発表した。 自治体が関与して開催するデジタル技術の見本市は、京都府北部で初開催となる。
ドローン運用管理サービス『FLIGHT REPORT』が大幅アップデート 。国家資格・機体認証制度対応、日誌記録の無制限化、新プラン導入など利便性を拡充
東洋テック株式会社（本社：三重県三重郡菰野町、代表取締役：中野 貴司）（以下、東洋テック社）は、ドローン運用管理サービス『FLIGHT REPORT』において、国家資格・機体認証制度への対応や日誌機能の大幅改善、利用しやすい価格プランの新設など、複数の新機能を追加した。 これにより、操縦者や事業者が安心して効率的にドローン運用を行えるだけではなく、ドローン運用のDXを実現し、現場業務の効率化と安全性向上を同時に支援するサービスとなった。
京都駅前で「ドローン相撲」！教育・防災・エンタメをつなぐ新感覚ドローン競技イベント『ドローン相撲in京都場所』が10月4日開催
国土交通省HP掲載 登録講習機関 一般社団法人DPCA（ドローン撮影クリエイターズ協会、本部：京都 / 代表理事：上田雄太）（以下、DPCA）は、2025年10月4日に京都駅前徒歩5分の特設会場にて関西初となる新感覚ドローン競技イベント『ドローン相撲in京都場所』を開催する事を発表した。
ABC社、ドローンやAIを活用したスマート農業支援事業を本格稼働
ABC株式会社（以下、ABC社）は、社名の「C」を従来の＜Cloud＞から＜Cultivation＞へ再定義し、ドローンやAIを活用したスマート農業支援事業を本格稼働することを発表した。 ＜Cultivation＞には […]
Liberaware社、韓国の先端ロボティクス企業 Sequor Robotics社と業務提携に関する覚書を締結。次世代ドローンの開発体制構築を目指す
株式会社Liberaware（千葉県千葉市、代表取締役 閔 弘圭以下）（以下、Liberaware社）は、韓国・ソウルを拠点とするロボティクス企業のSequor Robotics, Inc.（代表：Jeongwoo Oh）（以下、 Sequor Robotics社）と、両国における製品開発および事業拡大を目的とした業務提携に関する覚書（MOU）を締結した。
京セラ社、実海域試験で世界最速レベルとなる750Mbps短距離水中光無線通信に成功。高速・大容量の水中通信で海洋ビジネスの進化に貢献
京セラ株式会社（代表取締役社長：谷本 秀夫）（以下、京セラ社）は、2025年8月に、静岡県沼津市沖にて、京セラSLDレーザー社のGaNレーザーを活用した最大通信速度1Gbpsの水中光無線通信システムのプロトタイプで試験を実施。 実海域においては世界最速レベル※の750Mbpsの高速通信に成功したことを発表した。 ※深度6.7mの実海域で15cmの短距離光無線通信において（京セラ社調べ2025年9月時点） この成果は、海洋調査やスマート養殖のための水中ドローンとの通信など、さまざまな水中ビジネスにおいて、高速・大容量通信の実現に大きく寄与するものになるとしている。
NECネッツエスアイ社、宮城県主催『令和7年度宮城県9.1総合防災訓練』に参画。迅速な情報共有と円滑なコミュニケーションを可能にする映像伝送環境を構築
NECネッツエスアイ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 CEO兼CENO：大野 道生）（以下、NECネッツエスアイ社）が、2025年8月31日に宮城県丸森町役場及び周辺で開催された『令和7年度宮城県9.1総合防災訓練』に参画。 各訓練現場の映像を集約して現場と災害対策本部が映像を共有しながらコミュニケーションが図れる映像伝送環境を構築した。
スペースワン社、CHASING社製水中ドローンに関する情報セキュリティ方針の案内を公開
株式会社スペースワン（所在地：福島県郡山市、代表取締役：小林康宏）（以下、スペースワン社）が、日本におけるCHASING社製水中ドローン（中国製）の情報セキュリティに関する正式な声明の提示を求め、その回答を得た内容を2025年9月10日に公表した。
岡部社、現場DXで30％効率化を実現。ドローンなどを活用した現場DXの取り組み内容を公開
北陸・富山の総合建設業を行う株式会社岡部（所在地：富山県南砺市・富山市、代表：岡部竜一）（以下、岡部社）は、建設現場の生産性向上と社内業務の効率化を目的に、積極的にDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進している。 現場業務での作業時間を30％削減するなどの成果を上げた。 これらの取り組みを全社員の意識改革にもつなげるべく、経済産業省の『DX認定』取得に挑戦し、令和7年5月1日付で認定事業者として認められた。