ニュースの記事一覧
eスポーツ選手がショベルカーを遠隔操作！？ゲームのテクニックがドローン操作や建設機械の遠隔操作技術として建設現場を変える！？KONAMI eスポーツ学院とTDBCが産学連携
株式会社コナミデジタルエンタテインメントが運営する「KONAMI eスポーツ学院」が、「一般社団法人 運輸デジタルビジネス協議会（以下、TDBC）」との産学連携による相互協力の協定を締結したことを発表した。
ZenmuTech社ら3社、国産技術を用いた次世代ドローン・セキュリティの実証試験に成功
株式会社ZenmuTech（代表取締役社長CEO：田口 善一、本社：東京都中央区、証券コード：338A）（以下、ZenmuTech社）とネクストウェア株式会社（代表取締役社長：豊田 崇克、本社：大阪市中央区、証券コード：4814）（以下、ネクストウェア社）および株式会社アイ・ロボティクス（代表取締役社長：安藤 嘉康、本社：東京都渋谷区）（以下、アイ・ロボティクス社）による共同チームは、ドローンに秘密分散技術を搭載して飛行中のリアルタイムデータを高度に保護することを前提とした実証試験に成功。 これにより、ドローンが送受信する映像や制御信号、機体内に記録されるデータをリアルタイムに“無意味化”することで、サイバー攻撃や機体の紛失時にも情報漏えいを防ぐシステム構築への目途が立ったと発表した。
金沢工業大学、4月27日にオープンキャンパスを開催。学科紹介や保護者説明会、学科プログラムでは小型ドローンの操縦体験やドローンのプログラムに触れる機会も
金沢工業大学（所在地：石川県野々市）は、春のオープンキャンパスを4月27日の10時から扇が丘キャンパスにて開催。 令和7年度より「情報デザイン学部」「メディア情報学部」という文理探究志向2学部と「情報理工学部」を新設した同大学では、学科紹介や保護者説明会のほか、小型ドローンの操縦体験やドローンのプログラムに触れる機会も用意される。
woodinfo社、衛星データとAIを活用した「花粉発生源解析サービス」を正式リリース。「花粉症対策 × 森林経営 × カーボンクレジット」を実現
株式会社woodinfo（代表取締役：中村 裕幸、所在地：東京都杉並区）（以下、woodinfo社）は、衛星画像・ドローン・地上実測を組み合わせてスギ雄花着生量と花粉飛散量を高精度に可視化する「統合型モニタリングシステム」の実証を完了。 その成果をもとに「花粉発生源解析サービス」の提供を開始した。
成人式の前撮りに特化した新サービス『One-8 Studio（ワンエイトスタジオ）』がスタート。シネマティックムービーやドローン撮影で友だちと被らない唯一無二の前撮りを
株式会社EMEU（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大田結斗）は、成人式に特化したロケーション前撮りサービス『One-8 Studio（ワンエイトスタジオ）』を新たにリリース。 本サービスは、「友だちと被らない前撮り」をコンセプトとした、個性を重視したオーダーメイド映像を提供する。 現在の新成人のライフスタイルやトレンドを反映した、全く新しい成人式のサービスとなっている。
炎重工、水上ドローン『Swimmy Eye』を改良。管渠･暗渠の点検･調査に対応
炎重工株式会社 (所在地: 岩手県滝沢市穴口57-9、代表取締役: 古澤洋将)（以下、炎重工）は、自社製品『Swimmy Eye』について、下水道など管渠･暗渠の点検･調査に対応する改良を行ったことを発表した。 これにより、同機は流水の有無にかかわらず、水位のある管内への立ち入りを最小限となり、作業員の安全確保と業務効率化に貢献できると発表された。
Spiral社、完全自律飛行ドローン技術とAI画像解析を組み合わせた「山岳トンネル観測ソリューション『SpiralEyes』」をリリース。作業時間が最大86％削減へ
株式会社Spiral（本社：東京都葛飾区、代表：石川 知寛）（以下、Spiral社）は、世界初となる完全自律飛行ドローンを用いた「山岳トンネル観測ソリューション『SpiralEyes』」を、2025年2月18日から日本と欧州にてトンネル建設事業者向けに販売開始した。
セーバー社、ドローン・ロボット向けライブ映像配信システム『SVC LIVECAST for Drone/Robot』の提供を開始
映像配信技術を軸にしたシステム開発を行っているセーバー株式会社（所在地：愛媛県松山市、代表：二宮 宏）（以下、セーバー社）は、映像伝送システム『SVC LIVECAST』のラインナップを拡充し、ドローン・ロボットを対象としたライブ映像配信ができる新サービス『SVC LIVECAST for Drone/Robot』を、2025年4月8日より提供開始している。
ROBOZ社、新事業「ROBOZエンターテイメント」発足！インドアドローンショーを中心にエンターテイメント業界に挑戦
最先端のドローン技術を活用したソリューションを提供している株式会社ROBOZ（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：石田 宏樹）（以下、ROBOZ社）は、新たな事業としてドローンエンターテイメント分野に特化した新事業「ROBOZエンターテイメント」を発足した。
暗闇を照らし、声を届ける――ドローンに新たな力。高性能サーチライト『Zenmuse S1』＆スピーカー『Zenmuse V1』が登場
DJI正規販売代理店の株式会社セキド（本社：東京都港区、代表取締役：大下貴之）（以下、セキド社）は、2025年4月16日に発表されたドローンに搭載可能なサーチライト『DJI ZENMUSE S1（ゼンミューズ S1）』およびスピーカー『DJI ZENMUSE V1』の販売を開始することを発表した。 この2つの製品は、夜間の視認性を大幅に向上させる照射力と、上空からの明瞭な音声伝達を実現し、捜索救助（SAR）・監視業務・広域避難誘導・災害現場での警告放送などに最適なツールとなる。
テラドローン社とSurvey Lifeが業務提携を締結。営業戦略の強化とさらなる事業拡大を目指す
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）と株式会社Survey Life（本社：静岡県静岡市葵区、代表：鵜飼 尚弘）（以下、Survey Life社）は、業務提携を新たに締結。 また、Survey Life社で空間情報総括監理技術者をしている鵜飼氏を、テラドローン社が測量事業の技術顧問として迎え入れたことも発表した。 今後は、本提携を通じてドローンソリューションにおける技術革新をさらに加速させ、新製品の開発や既存製品の改良を通じて顧客ニーズへの対応力を強化し、現場の生産性および業務効率の向上を目指すとしている。
イームズロボティクス社、第二種型式認証を取得したドローン「E6150TC」を活用してレベル3.5飛行における許可・承認不要で国道横断を実施
イームズロボティクス株式会社（本社：福島県南相馬市、代表取締役社長：曽谷 英司）（以下、イームズロボティクス社）は、2024年10月に受託した『先端的サービスの開発・構築及び規制・制度改革に関する調査事業』（以下、当事業）において、第二種型式認証機体E6150TCにてレベ3.5の国道横断の飛行を実施した。
特別な体験を思い出に残すドローン撮影サービスも。リゾナーレ小浜島で海上に浮かぶラウンジで、紅く染まる絶景を独り占めする「朝焼け海上ラウンジ」開催
星野リゾートが展開するリゾートホテルブランドのひとつ「リゾナーレ小浜島」。 碧の島時間に憩う離島のプライベートリゾートとなっており、2025年4月8日から10月21日まで、海上に浮かぶラウンジで紅く染まる絶景を独り占めする「朝焼け海上ラウンジ」を開催する。
日本ドローン機構、ベトナムのGTEL ROBOT社とドローンパイロット育成に関する戦略的パートナーシップの基本合意書を締結
日本ドローン機構株式会社（本社：東京都港区、代表：佐多 大）（以下、日本ドローン機構）は、2025年3月31日にベトナム国防省のドローン製造ライセンスを有し、同国唯一のドローンメーカーであるGTEL ROBOT JOINT STOCK COMPANY社（本社：ハノイ市）（以下、GTEL ROBOT社）との間でドローンパイロット育成に関する戦略的パートナーシップのMOU（基本合意書）を締結した。
日本発祥のドローンスポーツ『ドローンファイト』の新競技＜エアー＞始動！
一般社団法人日本ドローンファイト協会（本部：東京都港区、代表理事：鹿股幸男）（以下、日本ドローンファイト協会）は、特許申請中の新競技となる『ドローンファイト＜エアー＞』を発表した。
レッドクリフ社、大阪・関西万博の開幕初日にギネス世界記録™を更新！「ドローンによる最大の木の空中ディスプレイ」の更新に成功
ドローンショーを企画・運営する株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）協会企画催事のプラチナパートナーだ。 会期中の全184日間にわたり、協会企画催事「One World, One Planet.」のメインコンテンツとして、1,000機のドローンショーを実施する。 同社は、開幕初日となる4月13日に2,500機による特別演出の大規模ドローンショーを実施し、ギネス世界記録™「ドローンによる最大の木の空中ディスプレイ」の更新に成功したことを発表した。
RAIDEN、ドローンレースDCL25シーズン開幕戦「Falcon Cup」ヒューマンリーグで優勝を飾る
DRONE SPORTS株式会社（以下、DRONE SPORTS社）が運営するドローンレーシングチーム『RAIDEN RACING』（以下、RAIDEN）は、2025年4月11日・12日にアラブ首長国連邦アブダビにて開催されたDCL25 × A2RL合同ドローンレース大会に参戦。 本大会内のヒューマンリーグ（DCL25シーズン開幕戦「Falcon Cup」）で優勝を果たした。
テラドローン社、インドネシア最大級のパーム農園にドローン監視システムを導入。セキュリティ強化を図る
Terra Drone株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：徳重 徹）（以下、テラドローン社）は、子会社でインドネシアに拠点を置くTerra Drone Indonesiaを通じて、総合アグリビジネスのリーディングカンパニーが所有するインドネシア最大級パーム農園にドローン監視システムを導入。 広大な当該農園の警備体制の強化を担い、本システムを用いて従来課題とされていた外縁部からの不法侵入や果実の盗難などの業務上の支障に対してセキュリティを強化し、安全性リスクの軽減を推進するのが狙いだ。 ※出典： 30 World’s Largest Palm Oil Companies From indonesia（The Sciece Agriculture、2025年1月 ）
Liberaware社とTKKワークス社、GPSの届かない下水道内で小型ドローン位置測定の実証実験を実施
株式会社Liberaware（本社：千葉県千葉市、代表取締役：閔 弘圭）（以下、Liberaware社）は、2025年3月28日に神戸市の協力の元、株式会社TKKワークス（本社：大阪府大阪市、代表取締役：前田 和則）（以下、TKKワークス社）と共同で小型ドローンを活用した距離計測技術の実証実験を行った。 本実証は、下水道管路内の点検において、ドローン挿入地点と対象物との距離を測り、下水道管内の状況を把握するためのより高度な情報取得を可能にするものとなっている。
ドローンを活用した壮大な撮影も。結婚式前撮りの新ブランド『Malinova（マリノヴァ）』リリース
株式会社EMEU（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大田 結斗）は、結婚式前撮りブランド『Malinova（マリノヴァ）』を2025年3月1日（土）より新たにリリース。 オプションとして、ドローンを活用した壮大な撮影も用意されている。
エアロセンス社、「東京宝島チャレンジプロジェクト」においてVTOL型ドローンを活用した島しょ間の活性化に向けた取り組みを開始
自社開発の国産産業用ドローンとクラウドサービスを通じてさまざまなソリューションを提供するエアロセンス株式会社（所在地：東京都北区、代表取締役社長：佐部浩太郎）（以下、エアロセンス社）は、東京都が実施する「東京宝島事業」の一環である「東京宝島チャレンジプロジェクト」に2024年10月に採択された。 2025年4月より「物を繋ぎ、人を繋ぎ、命を繋ぐ」をテーマに、VTOL型ドローン「エアロボウイング」を活用し物流や災害対策など島しょ間の活性化を図るプロジェクトを開始する。
SBS自動車学校とドローン大学校が業務提携。『一等無人航空機操縦士技能証明取得講座 物流学部』を開講
総合物流事業を主力とするSBSグループの傘下企業のSBS自動車学校株式会社と、一般社団法人ドローン大学校が業務提携し『一等無人航空機操縦士技能証明取得講座 物流学部』を開講することを発表した。
NTTビジネスソリューションズ社ら、鹿島市・太良町におけるSDGs推進に向けた取り組み「多良岳広葉樹資源解析業務」を実施
NTTビジネスソリューションズ株式会社 佐賀ビジネス営業部（取締役佐賀ビジネス営業部長：坂井 隆之）（以下、NTTビジネスソリューションズ社）および株式会社地域創生Coデザイン研究所（代表取締役所長：北山 泰三）（以下、地域創生Coデザイン研究所社）は、鹿島市（市長：松尾 勝利）と太良町（町長：永淵 孝幸）の2市町の地域のSDGsに向けた取り組みの一環として、2024年9月より「多良岳広葉樹資源解析業務（以下、本業務）」を実施、その取り組み結果を発表した。
2月8日に催された2,200機のドローンによるショー『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』、日本最大のドローンショーとして日本記録認定
SHIBUYA CREATIVE TECH実行委員会（所在：東京都渋谷区、実行委員長：大西 賢治、以下：実行委員会）と株式会社デジタルガレージ（東証プライム 4819、本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO：林 郁）（以下、デジタルガレージ社）、株式会社レッドクリフ（本社：東京都港区、代表取締役：佐々木 孔明）（以下、レッドクリフ社）の3者で共催で開催した『DIG SHIBUYA DG DRONE SHOW』が、日本記録認定協会により「日本最大のドローンショー」として日本記録の認定を受けたことを報告した。
Liberaware社、北九州市にて『IBIS2』と新開発の多機能発射台を活用したドローンによる港湾桟橋点検を実施
株式会社Liberaware（所在地：千葉県千葉市、代表取締役：閔 弘圭）（以下、Liberaware社）は、北九州市が推進する『企業変革・スタートアップ・グロースサポート事業』において、イノベーション支援プログラム『行政課題解決』枠にて、狭小空間点検ドローン『IBIS2』（以下IBIS2）と多機能発射台を活用した港湾桟橋環境に適した点検を実施した。